
早稲田大学 政治経済学術院教授
同 環境経済経営研究所所長
同 環境経済経営研究所所長
有村 俊秀 氏


早稲田大学 政治経済学術院教授
同 環境経済経営研究所所長
同 環境経済経営研究所所長
有村 俊秀 氏
パリ政治学院客員研究員。経済産業研究所ファカルティフェロー。東京大学教養学部卒業。筑波大学修士課程修了。ミネソタ大学Ph. D.(経済学)。上智大学経済学部教授などを経て、パリ政治学院客員研究員、ジョージメーソン大学客員研究員、環境省中央環境審議会委員、内閣官房GX-ETSのワーキンググループ委員、経済産業省カーボンクレジット検討会座長、環境経済・政策学会会長等を歴任。
著書:『入門環境経済学新版』(共著、中央公論新社、2023年)、『カーボンプライシングのフロンティア』(共編著、日本評論社、2022年)等
著書:『入門環境経済学新版』(共著、中央公論新社、2023年)、『カーボンプライシングのフロンティア』(共編著、日本評論社、2022年)等

エミネントグループ株式会社
代表取締役社長CEO
代表取締役社長CEO
小野塚 惠美 氏


エミネントグループ株式会社
代表取締役社長CEO
代表取締役社長CEO
小野塚 惠美 氏
ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントなどを経て現職。一般社団法人科学と金融による未来創造イニシアティブ代表理事。武蔵精密工業、プロネクサス、大和アセットマネジメントの各取締役。東京理科大学大学院技術経営修士(MOT)。金融庁、経産省、内閣府の有識者会議委員。著書に「サステナブル経営とサステナブル金融の接続」(金融財政事情研究会)等。
GXの見える化を実践する中小企業と、企業の取組を支援する金融機関が登壇
ファシリテーター 小野塚 惠美 氏
パネリスト
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株式会社村井
代表取締役社長村井 誠 氏
株式会社村井
代表取締役社長村井 誠 氏大学卒業後留学、ヘルスケア関連会社、靴の製造小売会社を経て、1994年株式会社村井に入社。2012年取締役管理部長等を経て、2023年から現職。GXリーグ参画や環境配慮型素材の導入を通じて、温室効果ガス削減と持続可能なビジネスモデルの構築を両立させる、次世代の経営を推進中。 -
川上産業株式会社
常務取締役
プチプチ文化研究所所長杉山 彩香 氏
川上産業株式会社
常務取締役
プチプチ文化研究所所長杉山 彩香 氏再生原料比率100%の「プチプチ®」を軸に、GXを経営戦略として現場に寄り添いながら、資源循環を考えた環境設計を推進。「プチプチ文化研究所」の活動を通じて文化や教育ともつなぎ、環境への配慮が暮らしの中で自然に選ばれる価値となるよう、日々試行錯誤を重ねている。 -
ツバメロジス株式会社
代表取締役社長山田 剛弘 氏
ツバメロジス株式会社
代表取締役社長山田 剛弘 氏新潟県燕市出身。大学卒業後、佐川急便でセールスドライバーを経験。翌2007年、知人社長に誘われ中国上海に渡航し品質管理会社を立上げる。以降、父親の経営する運送会社に籍を置き多角的に事業を展開、現在はカーボンニュートラル物流も手掛けるツバメロジス(株)代表取締役。 -
株式会社みずほフィナンシャルグループ
グループCSuO補佐末廣 孝信 氏
株式会社みずほフィナンシャルグループ
グループCSuO補佐末廣 孝信 氏住友銀行(現:三井住友銀行)入行。同行経営企画部サステナビリティ推進室長等を歴任し、2022年より、みずほフィナンシャルグループにて現職。メガバンクでの15年を超えるサステナビリティ経営戦略・ビジネス推進の経験をもとに、これまで850社を超える経営層とサステナビリティ面談。官公庁・各自治体ほか各所で講演。
アクセス
3分でわかるGX/10ページでわかるGX入門
①
GX(グリーントランスフォーメーション)とは②
なぜ、今GXが必要なのか?③
GXで何が変わる?④
企業に求められる「脱炭素経営」⑤
脱炭素って、難しそう...?⑥
中小企業の7割が「脱炭素」への取組を実施⑦
脱炭素の第一歩は「見える化」から⑧
なぜ、「見える化」が大事なの?⑨
まずは相談してみよう
GXシンポジウムアーカイブ
カーボン・オフセットについて
本シンポジウムでは、開催に伴って排出されるCO2排出量について、東京都カーボンクレジットマーケットを通じて調達したカーボンクレジット※1を活用しカーボン・オフセット※2を実施してます。このたび、第1回のオフセットが完了しましたので、実施結果を以下のとおりご報告します
※1:
カーボンクレジットとは、省エネルギー設備の導入や森林管理の取組などによるCO2の排出削減量や吸収量を、第三者機関による検証等を経て、企業等の間で取引できるよう認証したものです。
※2:
カーボン・オフセットとは、日常生活や経済活動において排出されるCO2等の温室効果ガスに関し、削減の努力を行うとともに、削減が困難な部分の排出量について、カーボンクレジットの活用等により、その排出量を埋め合わせる取組です。









予めご了承ください。
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事務局よりメールにてご連絡します。